アプラスの支払いが遅れると職場に電話される？
アプラスの支払いが遅れてしまい、「職場に督促の電話が掛かってくるのではないか」と心配している方もいるのではないでしょうか。
実際のところ、滞納が続くと職場へ連絡される可能性は高くなります。
「なぜ勤務先にまで電話をしてくるのか」「同僚にどう思われるのか」「電話があった時はどう対応すればいいのか」「そもそも職場への連絡を防ぐ方法はないのか」――こうした疑問を抱えている方も多いと思います。
アプラスが勤務先に電話をしてくる理由は？
アプラスが勤務先に電話をしてくる最大の理由は、あなたの携帯電話や自宅への連絡を無視・放置しているからです。
支払いが遅れたからといって、いきなり職場に電話が掛かってくるわけではありません。
支払日を過ぎると、まずあなたの携帯電話に支払い確認の連絡が入ります。
この段階で電話に出て支払いの意思を伝えれば、それ以上の督促は行われないのが普通です。
督促の電話を無視し続けると勤務先に連絡がいく仕組み
携帯電話への着信に何日も応答しないと、アプラス側は「本人と連絡が取れない」と判断します。
貸金業法では正当な理由なく勤務先に連絡することは禁じられていますが、本人と連絡が取れない状況は「正当な理由」に該当するため、職場への電話が法的にも認められてしまいます。
アプラスも好んで勤務先に電話をしているわけではなく、「他に連絡手段がない」という状況なのです。
アプラスの担当者は職場にどんな電話を掛けてくる？
担当者はプライバシーに配慮し、アプラスという社名は出さず、個人名で電話を掛けてくるのが基本です。
「鈴木と申しますが、〇〇さんはいらっしゃいますか？」といった具合に、あくまで知人を装うトーンで話しかけてきます。
同僚が電話に出たとしても、借金の督促だと直接伝えられることはありません。
本人確認ができるまでは、用件を一切明かさないよう徹底されています。
職場に何度も電話があると同僚たちはどう感じると思いますか？
職場の同僚が個人名での電話を取った場合、1回だけならば「親戚かな？」「営業の電話かな？」と思う程度でしょう。
しかし、何度も同じような電話が続くと、勘の良い人は借金の督促だと気づくでしょう。
今の時代、職場に社名を名乗らない個人名の電話が掛かってくること自体が珍しく、それが繰り返されれば違和感を覚えるのは当然のことです。
あなたが逆の立場だったらどう思うでしょうか。
何度も個人名で電話が掛かってくる同僚がいたら、「何かトラブルを抱えているのでは」と感じるのではないでしょうか。
電話を受けた後のあなたの態度も、同僚は意外とよく見ています。
小声でコソコソ話したり、電話の後に顔色が暗くなったりすれば、「何かトラブルに巻き込まれているのでは」と思われてしまうかもしれません。
アプラスから職場に電話があった場合の対処法
もし、あなたが不在の時に職場へ電話があった場合は、気づいた時点ですぐに携帯電話からアプラスへ折り返すことが最優先です。
「今は手持ちのお金がないから…」と後回しにせず、まずは連絡をすぐに取るようにして下さい。
折り返しの電話で本人と連絡が取れれば、それ以上職場に電話が掛かってくることは基本的にありません。
職場で電話に出てしまった場合の振る舞い方
あなたが職場にいる時に直接電話に出てしまった場合は、慌てず冷静に対応することが大切です。
周囲に内容を悟られないよう、「その件でしたら、後ほど私の方からご連絡させていただきます」と落ち着いて伝え、一旦電話を切りましょう。
ココがポイント
業務関係の電話を装い、短く受け答えをして切るのがベストな対応です。その後、休憩時間などを利用して必ず自分から折り返しの電話を入れてください。
同僚から「誰からの電話だったの？」と聞かれた時は、「最近作ったクレジットカードの保険案内みたいです」「名刺交換した営業の方からでした」などと伝えれば、深く追及されることはないでしょう。
アプラスからの職場への電話を未然に防ぐ方法
勤務先への電話を防ぐために最も確実な方法は、アプラスからの着信を絶対に無視しないことです。
仕事中で出られなかったとしても、休憩時間や退勤後に必ず折り返しの電話を入れてください。
支払いが遅れそうな時は、督促が来る前に自分からアプラスに連絡を入れるのも有効な手段です。
いつまでに支払えるのかを具体的に伝えれば、約束の期日までは督促の電話がストップします。
どうしても支払いが難しい場合は専門家に相談
どうしても支払いの目処が立たず、自力での解決が困難な状況に陥っている方もいるかもしれません。
「このまま払えなかったらどうなるんだろう」「職場にバレたらどうしよう」――そんな不安を一人で抱え続ける必要はありません。
そのような場合は、「こちらの専門家」に相談してみて下さい。
専門家に依頼して受任通知が送られると、貸金業法に基づき、アプラスからの直接の督促はストップします。
もっと詳しく
受任通知とは、弁護士や司法書士が「この方の代理人になりました」とアプラスに通知する書面です。これが届いた時点で、あなたへの直接の電話・郵便・訪問はすべて法律で禁止されます。
専門家が間に入ることで、あなたの連絡窓口はすべて代理人に切り替わります。
携帯電話や職場への連絡に怯える日々から解放され、落ち着いた状態で今後の対応を考えられるようになるはずです。